ビットコインを買ってみようと口座を開設しました。
無知のまま始めてしまうと、手数料が高くなったり思った以上に課税されるということがわかりました。
取引所で買うか販売所で買うかで、手数料がぜんぜん違うのです。
素人はだまされやすいです。きちんと仕組みを知らないと、仮想通貨は大やけどをします。
仮想通貨の取引所と販売所の違い
仮想通貨の取引所と販売所の違いを一覧で確認してみるとよく理解ります。
| 取引所 | 販売所 | |
| 取引する相手 | 同じ取引所を利用する他の投資家 | 仮想通貨取引所 |
|---|---|---|
| 取引の成立しやすさ | 販売所よりも成立しにくい | 成立しやすい |
| スプレッドの狭さ | 狭い | 広い ※3.0〜10.0％程度 |
| 取引手数料の有無 | 取引所によってはあり ※0.05％～0.1％程度 | なし |
| 取扱銘柄の種類 | 少ない | 多い |
ここで着目したいのは、スプレッドと取引手数料です。
ほとんどの初心者は販売所で購入してしまいます。
取引所の存在すらわかりにくいのです。
取引が成立しやすいのは「販売所」
販売所では、提示されている価格で注文を入れれば取引成立です。
他の投資家に左右される取引所よりも、取引が成立しやすいという特徴があります。
すぐに売買を成立させたい場合や値動きを見ている時間がない場合は、販売所の利用をおすすめします。
と、専門家はおっしゃいます。
値が上がっていると、利益が出ているように見えますが、スプレッドが広いと台無しです。
取引金額が多い方、取引を頻繁に繰り返す方ほど、販売所で取引するとコストが高くなるのでお気を付けください。
販売所では、仮想通貨の種類や利用するサービスにもよりますが、3.0〜10.0％程度のスプレッドが発生します。
素人にわかりにくいスプレッド
スプレッドという言葉がミソです。
「スプレッド」は、買いと売りの価格差です。
これは、投資家が負担する実質的なコストです。
簡単な例の計算式
スプレッドの計算式
購入した時の価格(Ask)－売却した時の価格(Bid)＝スプレッド
例えば、1BTC100万円の時、1BTCを購入したとします。
販売所形式で購入する際、購入金額(Ask)は実際の100万円よりも高い103万円となります。
そしてその1BTCを100万円ピッタリの時点で売っても、売却金額(Bid)は100万円より安い97万円となります。
この場合、103万円(Ask)－97万円(Bid)の差額の6万円がスプレッドとなります。
もし「100万円で購入」のように、金額を指定して購入した場合でも、その100万円の中に手数料はしっかり含まれています。
このような仕組みから、スプレッドは「見えない手数料」とも呼ばれています。
上の例の場合、6万円が見えない手数料です。結構大きいですね。
スプレッドの特徴
仮想通貨におけるスプレッドは、以下のような特徴をもちます。
スプレッドの特徴
仮想通貨取引所によってスプレッドの差がある。
スプレッドは、相場に応じても変動する。
スプレッドは、暗号資産交換業者(取引所)によって異なります。
たとえまったく同じタイミングで売買したとしても、暗号資産交換業者(取引所)によって損してしまう可能性もあるというわけです。
なら安い取引所を選べばいいってこと？
と思う方もいるかもしれませんが、そう簡単な話でもありません。
スプレッドの価格やパーセンテージは、特定の暗号資産交換業者(取引所)で常に固定されているわけではなく、相場に応じて変動するものだからです。
そのため、「今日現在ではA社のほうがスプレッドが狭くても、翌日にはB社のほうがスプレッドが狭くなっていた」というケースもあります。引用 今さら聞けない仮想通貨のスプレッド
販売所より取引所のほうが有利
投資金額が少額、始めたばかり、初心者、試したいだけ。ならば取引所のほうがいいということだけ
覚えておけばいいと思います。
仮想通貨取引所を利用するメリット
仮想通貨の取引所を利用するメリット
- 取引コストがほとんどかからない
- 注文方法を指定できる
- 値動きを見ながら取引ができる
取引コストがほとんどかからない
取引所の場合、スプレッドが狭く設定されている点で取引コストをおさえられる点が大きなメリットです。
スプレッドを気にせずに取引をしたいなら、取引所を利用するのがおすすめです。
注文方法を指定できる
取引所では、取引価格や数量が指定できる「指値注文」や「逆指値注文」などの指定が可能です。
これらは株式売買の注文の仕組みとほぼ同じなので、株取引に慣れている方であればより扱いやすいでしょう。
主な注文方法
- 成行注文：数量だけ指定し、価格を指定せずに注文する方法。最も注文が成立しやすい。
- 指値注文：数量・価格を指定して注文する方法。数量・価格ともに条件に合わないと注文が成立しない。
- 逆指値注文：「指定価格以上になれば『買い』」「指定価格以下になれば『売り』」を指定する注文方法。一定以上の損失を防ぐ「損切り」の際に使われることが多い。
値動きを見ながら取引ができる
販売所取引では取引所が指定した金額での売買となりますが、取引所では仮想通貨の値動きを見ながら取引ができます。
また、板では他の投資家がどの程度の数量や価格で注文を入れているかが確認できるため、その状況に合わせて注文の条件を変更していくと、取引がより成立しやすくなります。
注文を細かく調整しながらより有利な条件で売買したい方は、取引所を利用するのがおすすめです。
仮想通貨で得た利益は「雑所得」
仮想通貨で得た利益は「雑所得」です。
雑所得は総合課税の対象で、給与所得などほかの所得と合算した額に応じて税率が決まります。
このため、利益が多額になれば、累進課税によって所得税の税率は最大45％までアップし、住民税10％と合計して最大55％になる可能性もあります。
ちなみに、株式投資で得た利益は譲渡所得、FX（外国為替証拠金取引）で得た利益は仮想通貨と同様に雑所得。
しかし、いずれも他の所得と分離して税額を計算する「申告分離課税」が適用されます。
申告分離課税の税率は、所得の額に関わらず一律約20.315％。このため、仮想通貨の売買益にかかる税金が高いとの声も少なくありません。
「仮想通貨で思わず大金を手に入れちゃった人」のドラマが、面白かったです。
税金のことを知らないと、大変ですね。
元ネタは宝くじで1億円以上あたった人の末路という本です。
損益通算ができない
仮想通貨の場合、仮想通貨同士の損益、雑所得内での損益は差し引きが可能ですが、他の金融資産などに対して損益通算はできません。
また、株式投資などでは、利益から差し引いてもさらに損失が残る場合、向こう3年は損失を繰り越しすることができます（繰越控除）。
しかし、残念ながらこの繰越控除も仮想通貨は対象外です。
まとめ
これから暗号資産（仮想通貨）取引で、利益を上げたいと考えているならば、2つのことを
考えるべきです。
取引所で買うか販売所で買うか
自分の場合税金はどうなるのか
きちんと調べてから、やってみたいと思います。
